株式・投資信託 保有上位銘柄(2013/04/30) [投資信託 組入上位銘柄]
2013/04/30 時点の購入ファンドおよびCFD、日本株、海外個別株の保有比率上位銘柄を更新。
4月も日本株を中心にマーケットは堅調。国内REITは調整が続いていますが、2013年から大きく上昇していたことや利回りの低下を考えると、ある程度の調整は当然と言えます。
基本的には、REITについては、リバランスのタイミングを見据えつつも、強気な見方をしています。国内REITはこれまで通りの額で買い付け、海外REITは、ヨーロッパを中心に増額しました。
国際投信投資顧問 グローバル3市場マーケット・マンスリー|2013年05月号(13年05月13日)から。
日本株は以下の通り。 住友商事(8053) がランクイン。ポイント(2685)とは数千円差ですが、買い増しした分、住商の比率が上回りました。
銘柄 | 国・地域 | セクタ | |
1 | 日本リテールファンド投資法人(8953) | 日本 | REIT |
2 | みずほフィナンシャルグループ(8411) | 日本 | 金融(銀行) |
3 | 野村ホールディングス(8604) | 日本 | 金融(証券) |
4 | オリックス(8591) | 日本 | 金融(その他金融) |
5 | 住友商事(8053) | 日本 | 卸売 |
足下、日銀の「異次元」の金融緩和策で債券市場が高ボラティリティとなっています。これは、市場が、未だに金融緩和策による影響を織り込め切れていないことを意味しています。ですので、6月からの市場を見通すためにも、
復習がてら、4月に発表された日銀の政策について、まとめておきたいと思います。数字としては以下の通り。
三井住友トラスト・アセットマネジメント マーケットレポート 日銀が黒田新総裁のもとで量的・質的金融緩和の導入を決定 から。
2%の物価目標を達成するために、以下の量的・質的な金融緩和政策を導入。- マネタリーベース・コントロールによる金融調節の採用
- 金融市場調節の操作目標に、従来は無担保コールレート(政策金利)を採用していましたが、マネタリーベース(市中に出回っている現金+日銀当座預金残高)を目標に変更
- 年間、マネタリーベースを60~70兆円増加させるように金融市場を調節する
- 長期国債の購入拡大
- 長期国債の保有残高を2年で2倍にする(89兆円から190兆円に拡大)
- 買い入れする国債の年限の長期化(40年債を対象に含め、平均残存期間を3年から、7年に延長化する)
- 日銀券ルールの一時廃止
- 目標を達成するために、国債の保有額を紙幣発行高以内とする日銀券ルールを一時廃止する
- ETF、J-REITの買い入れ額の拡大
三井住友トラスト・アセットマネジメント マーケットレポート 日銀が2015年度までの経済見通しを発表、物価安定目標2%の達成を視野にから。
アナリストからは、2%の目標達成は無理という意見もあるようですが...、大勢見通しとしては、上記のようになっているようです。
海外株は以下の通り。銘柄に変化はありません。アメリカ株が堅調なこともあり、Appleなどの順位が上昇。アメリカ株でも資源関連はイマイチなこともあり、エクソンモービルなどは順位を下げました。
銘柄 | 国・地域 | セクタ | |
1 | Veolia Environnement | フランス | インフラ |
2 | Siliconware Precision Industries Co., Ltd | 台湾 | ハイテク |
3 | Telefonica, S.A. | スペイン | 通信 |
4 | France Telecom SA | フランス | 通信 |
5 | SIPCHEM | サウジアラビア | 化学 |
6 | Etihad Etisala | サウジアラビア | 通信 |
7 | Apple Inc. | アメリカ | ハイテク |
8 | Chevron | アメリカ | エネルギー |
9 | SIMON PROPETY GROUP | アメリカ | REIT |
10 | HSBC Holdings plc | イギリス・香港 | 金融(銀行) |
11 | Rio Tinto Plc | オーストラリア・イギリス | 鉱業 |
12 | WESTFIELD Group | オーストラリア | REIT |
13 | BHP Billiton Limited | オーストラリア・イギリス | 鉱業 |
14 | Exxon Mobil | アメリカ | エネルギー |
15 | Samba Financial Group | サウジアラビア | 銀行 |
投資しているファンドとして注目したのはインド株式。4月は約9%上昇しました。SENSEX30も、新興国市場の中では、4月の騰落率では上位となっています。
国際投信投資顧問 グローバル3市場マーケット・マンスリー|2013年05月号(13年05月13日)から。
ファンダメンタルズをみると、インドの経常収支の赤字はここ数年常態化しています。典型的な発展途上国の収支ですが、それ故に投資機会の大きな国だと思うので引き続き、インフラ・消費関連に投資していきたいと思っています。
投資地域は以下の通り。日本の割合は高位に維持されているものの、円安などが進んだことで日本以外の割合が大きく上昇しました。
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